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人材育成サービス(組織人事コンサルティング)業界 採用動向レポート 2017年10月~2018年3月

2018年4月にかけての、採用動向をまとめたレポートです。

組織人事系ファームの採用状況ですが、ブティック系、総合系ファーム、シンクタンク、人材育成/研修系など各領域で引き続き、採用意欲は活発な状況が続いています。

今回はミクロの観点で、人事コンサルティングからの転職事例をいくつかご紹介させていただきます。私が直近の半年でお手伝いしたケースでも人事コンサルティング、人材開発・組織開発領域のコンサルティング会社から事業会社人事に転職されたケースがいくつかありました。ご年齢も20代ではなく、30代後半から40代前半の方が中心で、事業会社の戦略人事、組織開発、人事制度企画などのポジションで内定が出て入社されています。

事業会社のニーズとしては、事業部課題に基づく人材開発が重要テーマになっているケースが多く、コンサルタントとして様々な事例を経験して知見がある方、営業だけではなくデリバリーをしっかりとしてこられた経験を持たれている方は、採用側からの評価も高く事業会社における人事経験がない方もマネジメントクラスで採用されています。

毎回このレポートでもお伝えしていることですが、戦略立案だけでなくどれだけハンズオンで実行フェーズに関わってきたか、現場の方と関係を築いて困難な状況を打破してきた経験があるかが特に重要視される傾向があります。

実際人事コンサルティング会社が事業会社人事から相談を受けるケースも年々複雑性を増してきているそうで、単発の研修の相談は減り、組織改革や全社育成体系の構築など大掛かりなプロジェクトが増えているということでした。今後組織人事コンサルティング業界を志望される方は、その企業でどんな性質の案件、プロジェクトが現在動いていて、入社後に関われるかについてもしっかりと見極めることが、今後のキャリア構築にも影響をしてきそうです。

 
このレポートを書いたコンサルタント
コンサルタント
工藤 直亮
人材開発・組織開発領域の人事コンサルティング業界、教育業界と注目されているスタートアップベンチャー。コンサルタント、企画系職種(経営企画・事業企画・人事)の支援。 プロフィールをみる

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