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人材育成サービス業界 採用動向レポート 2016年4月

2018年4月にかけての、採用動向をまとめたレポートです。

組織人事系ファームの採用状況ですが、ブティック系、総合系ファーム、シンクタンク、人材育成/研修系など各分野で採用意欲は活発な状況が続いています。クライアント企業のニーズとしても、次世代経営幹部育成や、グローバル人事、M&Aに伴う人事制度統合などのテーマに対して総合的な提案を求められるケースが増加傾向です。

組織人事制度系のコンサルティングファームでは海外案件(海外現地法人の人事制度策定、グローバル人材育成、モビリティ、タレントマネジメントなど)が多くなっており、日系企業の東南アジア展開に伴い、コンサルタントの方も東南アジアへの出張・駐在が増えています。またM&Aの増加に伴い、組織人事分野でも人事制度統合、PMIの案件が増加しているようです。

コンサルティングファームにおいては、他の領域に比べても組織人事領域の採用ニーズは比較的高く、総合系ファームを中心に人事領域以外のコンサル経験者はもちろん、英語が得意な人材、事業会社の企画職人材など人事関連未経験者の採用は継続しています。

人材育成、研修系企業も各社積極採用が続いております。海外企業との競争激化を背景に、グローバル人材育成、次世代経営幹部育成などの案件が多くなっております。また、階層別研修など旧来型の研修ニーズは減っているようで各社とも自社の強み・特徴を生かして新規サービスを開発しています。その為、組織人事コンサル経験者だけではなく、コンサルティングファームや事業開発などの経験者の採用ニーズも出てきています。

また、大手事業会社の人事企画以外の領域(研修、採用など)の経験者、研修企業や人材紹介会社などの人事領域への企画経験者も採用対象としては門戸が広がっています。さらにビジネスレベルの英語力を持っている人材については、入社後に対応できるプロジェクトの幅の広さが広がるため、評価の対象となっています。

このレポートを書いたコンサルタント
コンサルタント
工藤 直亮
人材開発・組織開発領域の人事コンサルティング業界、教育業界と注目されているスタートアップベンチャー。コンサルタント、企画系職種(経営企画・事業企画・人事)の支援。 プロフィールをみる

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