コンシューマープロダクツ業界 採用動向レポート 2015年〜2016年

「消費財」や「コンシューマープロダクツ」については、耐久消費財、非耐久消費財で大きく分かれますが、今回は主に、人が普段の生活を営んでいく中で最も身近に関わってくる商品を扱う商材業界という視点でお話したいと思います。具体的には、①家具・インテリア・家電・など、②アパレル・宝飾品・靴・時計などの身につけるもの、③日用品、化粧品、スポーツ関連製品等のホビー、リクリエーション系、④食品関連等についてです。

グローバルカンパニーは、引き続き積極的なM&Aを行い、主力以外のブランドや事業の再編を行い、消費者接点の強化を図り、国内企業は海外進出を加速させ、現地の経営管理体制の強化をしています。

国内の生産、成長率は一部の企業や事業を除き、全体の指数でみれば鈍化傾向に転じている企業も多くアジア企業の台頭も目立ってきました。

採用においては特に消費者接点や消費者との関係性を深めるためのマーケティング、多様化する顧客動向の分析、オムニチャネルシステムの強化をする企業も多くなりました。以前よりも1人の担当者や１つの部門だけでマーケティングをするというよりも、複数部門、全社をあげて消費者の管理、あるいは市場や大衆を巻き込んだマーケティングやブランド創り、品質や技術の信頼性を図っています。

このような動きの中で、候補者には、英語力、他者を巻き込みビジネスを推進する能力、イノベーション力が求められ、採用する企業側も、同業だけでない、専門分野に強い（例えば、グローバルファイナンス、M&A、ビジネスインテリジェンスシステムやデジタルマーケティング）人材を採用するようになってきました。

ただ、企業側は同じコンシューマーを向いて仕事をされてきた方を求めるニーズは引き続き高く、ブランドの位置づけ、ターゲットの年齢などの親和性のあるご経験が引き続き重要視されそうです。