面接官の本音 vol.24 　伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

公開日：2012.05.30

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社人事部採用グループ高橋循一氏

-: 現在多くのポジションで採用を行っておりますが、今回は最も注力しているプロジェクトマネージャー・リーダー（以下、ＰＭ、ＰＬ）の採用面接についてお話致します。一次面接では、志望動機やスキルの確認に加え、過去のプロジェクトにおいて、具体的にどのようなことを考え、実行してきたのかといった具体的な行動に着目し、弊社のコンピテンシーに基づいた行動面接をいたします。行動面接とは、ＣＴＣのプロジェクトマネージャーに必要なコンピテンシーを策定し、そのナレッジを面接の質問項目にまで落とし込んだ面接ツールです。面接官が事前に質問項目を選定。面接官が予め用意した質問のケースに該当するようなプロジェクトを過去の職務経歴から選んでいただき、その際事例をもとに質問をさせていただきます。リーダーシップを発揮し、ロールモデルと成りえる人材かを重視するケースやCTCのプロジェクトマネージャーとして価値観が近いか、ＣＴＣにとって必要とされるようなスキルや考えた方を持っている、という点を重視するケースもあります。

-: ＣＴＣの面接は、上述のとおり行動特性やコンピテンシーに基づいた質問項目と応募者の方から説明いただいた志望動機や経歴をもとに質問させていただくといった２つのパターンがあります。どちらも「どのようにしてプロジェクトを成功に導いたか」「顧客を感動、満足させることができたか」「新たなビジネスを見出し、拡大できたか」といった質問をさせていただくことが多いかと思います。その場合あくまでもチームメンバーや上司ではなく、「あなた自身は何を考え、どう行動したのか」といった点に着目します。

-: 新たに行動面接という手法を導入した当初は、応募者の方がどのような印象を受けられるのか正直、心配でした。具体的な事例をもとに次々と質問をさせていただく為、圧迫面接に近い印象を持たれてしまうのではないかという点を懸念していました。ところが、後日、合格された方に感想をお聞きしてみると、「従来までの面接と異なり、面接の展開が予測できないので、非常に驚いた」という感想が多いことに加え、「人材の採用に関する真剣さが伝わり、面接後に志望意欲が高まった。」という意見を良く聞きます。中には、「二度とこの面接を受けたいと思わないが、自分が面接官だったら使用してみたい」と言われた方も・・・。実はこの面接は、事前準備も大変なのです。本面接手法の導入にあたり、社内の管理職クラスを対象にした面接官トレーニングも実施いたしました。「この会社は採用に本気だ」「真剣にキャリアを考えている」とご理解をいただけるのは、大変嬉しく思います。

-: 我々が求める人材は、即戦力としてプロジェクトを牽引していける方、さらに我々が持ち得ない知識やスキル、価値観をもたらしてくれる方です。特化した技術・スキルのみを追及したいこれだけをやっていればよいという志向の方には向いていない職場かと思います。当然ですが、「ここだけは負けない」という誇れるものを持っていることは重要です。その上で、ご自身の強みをベースに、更にキャリアの幅を広げていくことを考えられないと厳しいでしょう。例えば、営業には技術力、ＳＥには、業務系知識力が求められるといったようなことです。。自分から積極的にキャッチアップしようとする意識を持っていることは、ＣＴＣの社員としては不可欠な要素です。ご自身のキャリアに付加価値をつけていけることが、ＣＴＣでの存在価値につながります。ＣＴＣの社員構成はキャリア入社が6割と転職者が働きやすい環境といえるでしょう。多様な人材が活躍するフラットな社風は、人材を型にはめるようなことはいたしません。ＣＴＣの多様性をさらに広げてられる方を求めております。

-: 教育や育成に対し、受身な発言を応募者の方からお聞きすることがあります。弊社は人材育成に対して非常に力を注いでいます。教育投資額本年度は昨年度の２倍の予算を投じる予定です。しかし、教育制度があることに依存し、「育ててもらおう」という意識ありきで入社しようと思われる方は厳しいですね。ＣＴＣでは、自分からキャッチアップしようとする意識がないと、キャリアアップはできません。もちろん、足りない部分を補うためのバックアップは充実しております。目標を持って積極的にチャレンジする方が、チャンスを掴むといった社風です。そのために面接では、ＣＴＣで何をやりたいか、将来的にどういうキャリアを考えているかを具体的に話せることが大切です。その言葉の裏づけとして、今までの経験を行動ベースで具体的に話せることが重要なのです。是非とも応募をお待ちしております。

インタビュアー / クライス＆カンパニー

※インタビュー内容、企業情報等はすべて取材当時のものです。