Type／（9月号2007年）【記事抜粋】
ヘッドハンターに相談する、ひとクラス上の転職。まずはお気軽にご相談を。
Type／（9月号2007年）【記事抜粋】
現役50人のホンネ×最新求人動向×転職実例の3方向から徹底分析！
20代コンサルの「得する転職」鉄則10
将来は経営者か、はたまた著名なビジネスリーダーか。そんなイメージで見られることの多いコンサルタント経験者。ただ、コンサルタントの人数が急増するいま、コンサル経験がすぐに他人との差別化につながるとは言いがたい。この状況下、上手にキャリアアップする道はどこにあるのか？転職で見つかる「明るい未来」を覗いてみよう。
専門家が明かす王道＆意外な転職コース
20代コンサルの受け皿はどこに！？
転職市場“最旬”ニュース
業務経験3～5年、そろそろ次のステップに進みたい――。そんな希望を持つコンサルタントが最初にぶち当たるのが「自分の経験は果たしてどこで売れるのか？」という悩み。そこで、コンサル転職の動向に詳しい人材コンサルタント3人に転職市場のいまを聞いた。
20代半ばというと、転職で明確にアピールできるような経験や専門性がまだないのが現実だ。だが、コンサル・金融業界の転職事情に詳しいアンテロープキャリアコンサルティングの山本恵亮氏は、「経営に直接関わるという長期目標のもと、その布石となる仕事に転職したいと相談に来る人は非常に多い」という。下のアンケートを見ても、「新たなスキルの習得」が転職理由のトップに挙がる。
では、その望みを叶える転職先にはどんなものがあるだろうか。ヘッドハンティング・人材紹介を行うクライス＆カンパニーの丸山貴宏氏によると、この世代で多いのはIT系や専門系ファームから戦略系ファームを狙う業界内でのステップアップ転職。上位戦略系ファームへの転職はいまだに難しい状況だが、「同系ファームでより戦略に近い上流のポジションへ転職していく人が目立つ」という。
それが20代後半に差しかかると、“脱・コンサル”を狙う人が増え始める。その典型例が、事業会社の事業開発や経営企画への転身だ。
「ベンチャー企業を中心に、コンサル経験で鍛えられた『仕事の肝をキャッチアップする力』を高く評価する企業は多いのです」（丸山氏）
それに加え、最近では外資系投資ファンドを狙う人も急増している。「ファンドなら20代で年収1000万円超えも可能ですし、企業へ投資する仕事は事業への密着感があるからです」（キャリアデザインセンター人材紹介事業部・酒井康弘氏）
M＆A時代に突入し、ますます広がる若手コンサルタントの転身先を、次ページから具体的に紹介しよう。
【CASE．01 戦略系コンサルの狙える仕事】
コンサルティング業界内で上位職種として見られる戦略系。彼らが「次の一手」として選ぶに足る仕事とは？
◆事業会社の経営職とファンドが2大柱
戦略系コンサルタントの転身先というと、いまも昔も事業会社の経営企画職が一般的。もっとも経験が活かせるからだ。だが、最近人気なのが先にも述べた外資投資ファンド。「20代での転身も十分可能ですが、大抵アナリストからのスタートなので、若くして年収1000万円を超える戦略系に比べると、給料が下がることがあります」（山本氏）
基本的にファンドで求められるのは財務の即戦力。だが、最近では「投資先のリストラが一段落し、ハンズオン型で事業変革ができる人に採用ニーズが移りつつある」（丸山氏）という傾向も出ている。
また、「ベンチャーの社長補佐、事業補佐という形で、経営の勉強をさせてもらえるようなポジションでの採用も増えている」（酒井氏）という。
◆「IT×業務の専門性」でさまざまな可能性が開花
戦略ファームや事業企画へ行きたいという希望が多いITコンサルタント。実際の採用ニーズを見てみると、「事業会社の情報システムマネージャーやIT企画職での採用が増えている。IT知識に加え、業務改善の視点が評価されるからです」（丸山氏）。
担当プロジェクトに専門性があれば、人事や経理部門での採用もあるという。さらに最近は、金融業界で広がる採用枠も狙い目だ。
「たとえば大学院で金融工学を学んだ方が、それをITスキルと合わせれば、投資銀行の商品開発や金融機関のリスクマネジメント部門へ転身することができます」（山本氏）
高収入が狙える意外な職種としてはSIやベンダーのプリセールスがある。採用ニーズも高く、成果次第でコンサル以上の給料が手に入る。
【CASE．03 会計系コンサルの狙える仕事】
これまでは汎用性の低いものだった会計知識だが時代の変化によって一躍脚光を浴びるようになっている。
◆会計コンサルは引く手あまたの状態
金融系の企業で採用が活性化しているいま、監査法人系コンサルタントを求める声は急激に高まっている。「会計知識、デューデリの実務経験、英語力があれば外資投資銀行、都市銀行、M＆Aアドバイザリーなどに転身可能。さらに、チームとしてさまざまな専門性を持つ人材が必要になる、投資ファンドやVCでもニーズがあります」（山本氏）
会計士の資格がなくUSCPAしか持っていなくても、営業・交渉力が高ければ採用の対象になるという。「企業監査はチェック作業の繰り返しになりがちなので、事業会社へ転身したいという人も多いですね。その場合、狙い目は財務部、IR部などです」（酒井氏）
事業会社からのニーズは戦略・ITコンサルよりも高いものがある。M＆A全盛時代だけに、会計知識には一日の長があるようだ。
【CASE．04 専門系コンサルの狙える仕事】
専門系コンサルは、転職の選択肢がさほど多くない――。最近は、そんな思い込みを払拭する転職事例が増えている。
◆シンクタンク系
金融系企業中心に調査部門でニーズあり
シンクタンク系には、リサーチ職とコンサルタント職がある。コンサル職にはIT・戦略ファーム同様の転身先があるが、リサーチ職の人は？
酒井氏は、「戦略系コンサルタントから金融系のリサーチ職まで、探せば全般的に求人ニーズがある」と話すが、実際は同じリサーチ職へ転身する例が多いという。「証券会社の株式アナリスト、銀行の審査・調査部門、投資顧問のアナリストなどへの転身が可能です」（山本氏）。
また、分析能力を買われて、専門調査会社やアセスメント会社への転身もある。アカデミック志向なら30代以降に大学教授になる道も。
◆人事系
M＆A案件の増加で人事職以外の転職先も
人事・組織系の転身先は、以前からクライアントである事業会社の人事職や持ち株会社に移行した企業のグループ統括人事が有力候補だ。「しかし、最近はM＆Aに絡んだ人事コンサルティングの案件が増え、会計系や金融系、戦略ファームのイチ部門で人事コンサルを雇うケースが増えています」（山本氏） 組織設計よりも個人のキャリアやモチベーションに興味がある人なら、前者は人材サーチ会社、後者はコーチングなどの研修会社への転身がオススメ。ただし、「モチベーションアップは人事コンサルとは手法がまったく異なる」（丸山氏）ので安易な発想で動くと失敗する。