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成り立ち

医師自らが立ち上げた情報サービスで、 日本の医療を変えていく起爆剤となる。

「医療ヘルスケア分野の課題を解決する」ことをミッションに掲げ、2009年に設立されたメドレー。日本の医療の現状に強い危機意識を抱くメンバーたちが、熱い志を持って事業に挑んでいます。日本の医療・介護現場の人材不足を解消するべく立ち上げた医療介護求人サイト「ジョブメドレー」 は、すでに国内でも屈指の規模に成長。そして2015年には、新たに開発した医療情報提供サービス「MEDLEY」をリリース。医師の資格を持つ人材が事業運営に携わっていることもあり、同社のビジネスはいま大きな注目を集めています。

インタビュアー:キャリアコンサルタント 工藤 直亮

現場で抱いた強い危機感。日本の医療は、このままでは潰れる。

工藤
豊田さんは2015年2月に共同経営者としてメドレーに入社され、現在、医療情報サービス事業を率いていらっしゃるとのことですが、まずはご経歴をおうかがいできますか。
豊田
私はもともと脳神経外科医として、医療の現場に身を置いていました。高校時代に人体、特に「脳」の働きに興味を持ち、この不思議な臓器を究めたいと東京大学の医学部に進学しました。卒業後はまず浜松の病院で研修医を務め、都内の病院に移って脳神経外科医としてのキャリアをスタートしました。その後、脳神経分野の一部の研究は欧米のほうが進んでいたり、学生時代からアメリカの医療を経験したいと憧れていたこともあって、1年間、ミシガン小児病院で子供の脳の研究に従事しました。
 
工藤
医師として順風満帆なキャリアのようにお見受けしますが、何か豊田さんの生き方を変えるような契機があったのでしょうか。
豊田
医療に志を抱いて世界に入ったものの、研修医になった頃から「日本の医療は本当にこのままでいいのか?」という問題意識を強く覚えるようなりました。日本の医療システムが患者さんにとっては優れているのは誰もが認めるところですが、私が接した勤務医の方々は挙って「このままではきっといつか立ち行かなくなる」とおっしゃる。確かに医療の現場にはたくさんの課題がありました。地方の医師不足の問題などが世間で指摘されていますが、その一方で都心は医師が余っている。アメリカでは州ごとに各診療科の医師の数が決められており、第三者機関が主導する分配システムが機能しているのですが、日本は医師の希望が優先されるため、全体最適が図れない。皆保険制度についても、高騰する医療費をすでに大量の税金で賄っている状況であり、これからますます払う人が減って使う人が増えていくわけですから、将来破綻するのは目に見えています。せっかく良いシステムがあるのに、何も手を打たずにそれが潰れてしまうのはあまりに虚しい。そうした危機感を当時師事していた先生にぶつけると、『医療を救うような医者になれ、君ならできる』と鼓舞していただいて……医療に変革を起こすためには、医療の現場の外からコミットできる人材が必要だ。そう背中を押され、自分がやりたいことができる人材に成長できる機会を求めてマッキンゼーに転職したのです。
 
工藤
それで医師から経営コンサルタントに転身されたわけですね。マッキンゼーからメドレーの経営に参画されたのは、どのような経緯からですか。
豊田
実は、メドレーを創業した瀧口(浩平氏)は小学校からの友人で、アメリカ留学の頃からSNSでまた交流するようになったんですね。彼は医療系のスタートアップを手がけているとのことでしたが、自分には遠い世界だと思っていました。しかし実際に会って話をしてみると、彼は患者さんサイドから日本の医療が抱える問題にアプローチしていて、私は医療従事者サイドからアプローチしたいという思いがあり、お互いに通じるものを感じました。彼が2009年に立ち上げたのは、医療介護分野の人手不足を解消するための求人サイトの「ジョブメドレー」というサービスなのですが、すでに軌道に乗りつつあり、次は彼が『患者さんにダイレクトに届く情報サービスがやりたい』と言っていました。でも、彼としては、『自分は医師ではないので医療的な部分で判断ができない。医療の情報を一般の方々に届けるのなら、医師がトップにいないとダメだ。』という強い信念があり、ぜひ一緒にやってくれないか、と瀧口から誘いを受けて、こちらに共同代表として加わることを決意したのです。
 

※インタビュー内容、企業情報等はすべて取材当時のものです。

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